掲載点数17,000点以上 1回のご注文金額が30,000円(税別)以上で送料無料

メンソレータムフレディCCクリーム 10g 10g×1個(10g)

※価格は税抜き価格です。価格表記についてはこちらから

販売価格:
914円(税別)
在庫あり
残り8点

メーカー希望小売価格:1,219円(税別)

掛率:
75.0%
JANコード:
4987241116553
光成コード:
-

一般用医薬品情報

薬効分類

その他の女性用薬

投与経路区分(使用区分)

外用薬

剤形区分

(外用薬)その他の剤形

航空便輸送

ケース入数

-

パック入数

-

商品サイズ

130 x 38 x 25mm

商品重量

26g

ケースサイズ

-

ケース重量

-

発売中止日

-

添付文書の必読等に関する事項

使用前にこの説明書を必ずお読みください。また、必要なときに読めるよう保管してください。

特徴

膣カンジダの再発による外陰部症状の治療薬

膣カンジダとは?
膣カンジダとは、カンジダという真菌(カビの仲間)によって起こる膣炎です。女性性器の感染症の中では、よくみられる疾患ですが、適切な治療を行うことが大切です。
膣カンジダの特徴的な症状
膣カンジダにかかると、おりものの量や見た目に変化(おかゆ(カッテージチーズ)状や白く濁った酒かす状)がおこり、外陰部に発疹(発赤、はれた感じ等)を伴うかゆみが生じます。

前書き注意

-

してはいけないこと

(守らないと現在の症状が悪化したり、副作用が起こりやすくなる)

1.次の人は使用しないでください。
(1)以前に医師から、膣カンジダの診断・治療を受けたことがない人。
(2)膣カンジダの再発を繰り返している人。(2ヶ月以内に1回又は6ヶ月以内に2回以上)
(3)膣カンジダの再発かどうかよくわからない人。
(4)発熱又は悪寒がある人。
(5)吐き気又は嘔吐がある人。
(6)下腹部に痛みがある人。
(7)不規則な、又は異常な出血、血の混じったおりものがある人。
(8)膣又は外陰部に潰瘍、水膨れ又は痛みがある人。
(9)排尿痛がある人、又は排尿困難な人。
(10)ただれのひどい人。
(11)次の診断を受けた人。 糖尿病
(12)本剤又は本剤の成分によりアレルギー症状を起こしたことがある人。
(13)妊婦又は妊娠していると思われる人。
(14)60歳以上の高齢者又は15歳未満の小児。
2.次の部位には使用しないでください。
(1)外陰部以外の部位(爪、頭皮、目など)

相談すること

1.次の人は使用前に医師又は薬剤師にご相談ください。
(1)医師の治療を受けている人。
(2)授乳中の人。
(3)薬などによりアレルギー症状を起こしたことがある人。
2.使用後、次の症状があらわれた場合は副作用の可能性があるので、直ちに使用を中止し、この説明書を持って医師又は薬剤師にご相談ください。
関係部位・・・症状
皮ふ・・・刺激感、発赤、かゆみ、かぶれ、疼痛(ずきずきする痛み)
3.3日間使用しても症状の改善がみられないか、6日間使用しても症状が消失しない場合は使用を中止し、医師の診療を受けてください。なお、本剤の単独使用で効果がない場合も、自己判断で治療を行わず、医師の診療を受けてください。

その他の注意

-

効能・効果

膣カンジダの再発による、発疹を伴う外陰部のかゆみ(以前に医師から、膣カンジダの診断・治療を受けたことのある人に限る。)ただし、膣症状(おりもの、熱感等)を伴う場合は、必ず膣剤(膣に挿入する薬)を併用すること。

用法・用量

成人(15歳以上60歳未満)、1日2~3回適量を患部に塗布する。
ただし、3日間使用しても症状の改善がみられないか、6日間使用しても症状が消失しない場合は医師の診療を受けること。
(1)外陰部症状のみの場合:本剤を使用すること。ただし、膣剤(膣に挿入する薬)を併用することが望ましい。
(2)膣症状(おりもの、熱感等)を伴う場合:膣剤(膣に挿入する薬)を併用すること。

(1)使用前後は、手指を石けんでよく洗ってください。
(2)目に入らないようにご注意ください。万一、目に入った場合は、すぐに水又はぬるま湯で洗い、直ちに眼科医の診療を受けてください。
(3)生理中は使用しないでください。使用中に生理になった場合は使用を中止してください。また、治癒等の確認が必要であることから、医師の診療を受けてください。

成分・分量

有効成分・・・配合量
イソコナゾール硝酸塩・・・1%

添加物として、ポリソルベート60、ステアリン酸ソルビタン、セトステアリルアルコール、流動パラフィン、ワセリンを含有する。

保管及び取扱い上の注意

(1)本剤は、コンドーム等の避妊用ラテックスゴム製品の品質を劣化・破損させる可能性があるため、これらとの接触を避けてください。
(2)直射日光の当たらない涼しいところに密栓して保管してください。
(3)小児の手の届かないところに保管してください。
(4)他の容器に入れ替えないでください。(誤用の原因になったり品質が変わる)
(5)使用期限を過ぎた製品は使用しないでください。なお、使用期限内であっても、一度開封した後はなるべく早くご使用ください。

その他の添付文書記載内容

※本剤の使用は、以前に医師から膣カンジダの診断・治療を受けたことのある人に限ります。
本剤は膣内のカンジダを治療するものではありません。膣内の治療には、膣剤の使用が必要です。

生活上の注意
(1)膣カンジダを再発した場合には、パートナーに感染している可能性があるため、膣カンジダに感染した旨を伝え、パートナーの方は陰部のかゆみ、発赤等の不快症状があれば、すぐに医師の診療を受けてください。
(2)パートナーへの感染を避けるため、本剤を使用中は性行為を避けましょう。
(3)本剤を使用中は、患部への刺激を避けるため、殺精子剤は使用しないようにしましょう。
(4)入浴時は石けんの刺激を避けるために、外陰部は石けんで洗わず、お湯だけで軽く洗う程度にしましょう。
(5)カンジダ菌は、温度や湿度の高い状態で繁殖しやすいため、できるだけ乾燥した状態を保つようにすることが大切です。以下の点に気を付けましょう。
-入浴、水泳後等は、膣の外側は十分乾かしましょう。濡れた水着などはできるだけ早く着替えましょう。
-おりものシートなどの衛生用品を使用される場合は、こまめに交換しましょう。
-下着は、通気性のよい綿製品などを用いるようにしましょう。
(6)下着やタオルは毎日清潔なものを用い、タオルなどは感染を避けるため、家族と共用しないようにしましょう。
(7)カンジダ菌は腸にも常在している菌です。トイレの後は腸からの感染を避けるため、前から後ろにふきましょう。
(8)かゆみがあっても、外陰部をかかないようにしましょう。かくと、刺激がひどくなったり、感染が広がる可能性があります。

問合せ先前書き

お気軽にお問い合せください。女性スタッフが丁寧にお応えします。

問合せ先住所

大阪市生野区巽西1-8-1

問合せ先電話

06-6758-1422

問合せ先受付時間

9:00~18:00(土、日、祝日を除く)

問合せ先に関する上記以外の記載内容

-

問合せ先メーカーHP名

-

問合せ先メーカーHPのURL

-

該当製品に関するWebページ名

-

該当製品に関するWebページのURL

-

備考

-

乱用品目区分

-

初回添付文書作成年月

2009/03

添付文書改訂年月

2013/06

添付文書版番号

400910205

形式・型番

-

添付文書

組成・性状、効能・効果、使用上の注意などを確認することができます。

914

在庫あり
残り8点
数量
お気に入り登録お気に入り解除
小計:
円(税別)

総額表示義務に関する特例の適用を受けるために必要となる
誤認防止措置に関する考え方

第1 はじめに
1 総額表示義務に関する特例の趣旨及び概要

「消費税の円滑かつ適正な転嫁の確保のための消費税の転嫁を阻害する行為の是正等に関する特別措置法」(平成25年法律第41号。以下「本法」という。)第10条第1項は、二度にわたる消費税率の引上げに際し、消費税の円滑かつ適正な転嫁の確保及び事業者による値札の貼り替え等の事務負担に配慮する観点から、本法の施行日(平成25年10月1日)から、本法が失効する平成33年3月31日までの間、消費税法(昭和63年法律第108号)第63条に規定する総額表示義務の特例として、税込価格を表示することを要しないものとしているが、消費者の利便性にも配慮する観点から、本特例の適用を受けるための要件として、「現に表示する価格が税込価格であると誤認されないための措置」(以下「誤認防止措置」という。)を講じることを求めている。

また、本法第10条第2項は、消費者の利便性に配慮する観点から、平成33年3月31日までの間であっても、本特例により税込価格を表示しない事業者は、できるだけ速やかに、税込価格を表示するよう努めなければならないと規定している。

(総額表示義務に関する消費税法の特例)

第10条 事業者(消費税法(昭和63年法律第108号)第63条に規定する事業者をいう。以下この条において同じ。)は、自己の供給する商品又は役務の価格を表示する場合において、今次の消費税率引上げに際し、消費税の円滑かつ適正な転嫁のため必要があるときは、現に表示する価格が税込価格(消費税を含めた価格をいう。以下この章において同じ。)であると誤認されないための措置を講じているときに限り、同法第63条の規定にかかわらず、税込価格を表示することを要しない。

2 前項の規定により税込価格を表示しない事業者は、できるだけ速やかに、税込価格を表示するよう努めなければならない。

3 (省略)

消費税法

(価格の表示)

第63条 事業者(第9条第1項本文の規定により消費税を納める義務が免除される事業者を除く。)は、不特定かつ多数の者に課税資産の譲渡等(第7条第1項、第8条第1項その他の法律又は条約の規定により消費税が免除されるものを除く。以下この条において同じ。)を行う場合(専ら他の事業者に課税資産の譲渡等を行う場合を除く。)において、あらかじめ課税資産の譲渡等に係る資産又は役務の価格を表示するときは、当該資産又は役務に係る消費税額及び地方消費税額の合計額に相当する額を含めた価格を表示しなければならない。

2 本考え方の目的

本考え方は、総額表示義務の特例の適用を受けるために必要となる誤認防止措置の考え方及び例を示すことにより、法解釈の明確化を図ることを通じ、事業者の予見可能性を確保するとともに、消費者が商品等の選択を行う際の価格表示に関する誤認を防止することを目的とするものである。

第2 基本的な考え方

1 誤認防止措置としての表示は、消費者が商品等を選択する際に、明瞭に認識できる方法で行う必要がある。

このため、次のような場合には、誤認防止措置が講じられていることにはならない。

(1) 誤認防止のための表示が、例えば商品等の代金決済を行う段階までなされておらず、消費者が商品等を選択する際には、表示価格が税込価格でないことを認識できない場合

(注)例えば、誤認防止のための表示が、

ア 店内のレジ周辺だけで行われている

イ 商品カタログの申込用紙だけに記載されている

ウ インターネットのウェブページにおける決済画面だけに記載されている

ことなどにより、消費者が商品を選択する際に認識できない形で行われている場合がこの場合に該当する。

(2) 誤認防止のための表示が、一般消費者にとって見づらいものであるなど、明瞭になされていない場合

(注1)表示が明瞭になされているか否かについての考え方は、「総額表示義務に関する消費税法の特例に係る不当景品類及び不当表示防止法の適用除外についての考え方」(平成25年9月10日消費者庁)の「第2 税込価格が明瞭に表示されているか否かの考え方」と基本的に同様である。

(注2)誤認防止措置としての表示は、当該表示が主に対象としている消費者にとって明瞭に認識できるよう行う必要がある。例えば、主に走行中の車の中にいる者を対象とした看板等の場合、表示価格が税込価格でないことを歩行者が明瞭に認識できるだけでは不十分であり、走行中の車の中からでも明瞭に認識できるような表示とする必要がある。

2 値札の貼り替え等を行う移行期間等において、店内等の一部の商品等について税抜価格のみの表示や旧税率に基づく税込価格等の表示を行わざるを得ない場合には、店内等のどの商品等の価格が税抜価格のみの表示や旧税率に基づく税込価格等の表示になっているのかを明らかにする必要がある。

(注)例えば、次のような方法が考えられる。

(1) 個々の値札において税抜価格である旨や税込価格の計算に当たって用いた税率を明示する方法

(2) 値札の色によって区分する方法

(3) 商品棚等に税抜価格である旨や税込価格の計算に当たって用いた税率を明示する方法

第3 税抜価格のみを表示する場合の誤認防止措置

1 個々の値札等において税抜価格であることを明示する例

値札、チラシ、看板、ポスター、商品カタログ、インターネットのウェブページ等において、商品等の価格を税抜価格のみで表示する場合、例えば次のような表示が誤認防止措置に該当する。

(1) ○○○円(税抜き)

(2) ○○○円(税抜価格)

(3) ○○○円(税別)

(4) ○○○円(税別価格)

(5) ○○○円(本体)

(6) ○○○円(本体価格)

(7) ○○○円+税

(8) ○○○円+消費税

2 店内における掲示等により一括して税抜価格であることを明示する例

個々の値札等において税抜価格を明示することが困難である場合、例えば次のような表示も誤認防止措置に該当する。

なお、店内等の一部の商品等について税抜価格のみの表示を行う場合には、第2の2の考え方により、どの商品等の価格が税抜価格のみの表示となっているのかを明らかにする必要がある。

(1) 店内における表示の例

個々の値札等においては「○○○円」と税抜価格のみを表示し、別途、店内の消費者が商品等を選択する際に目に付き易い場所に、明瞭に、「当店の価格は全て税抜表示となっています。」といった掲示を行う。

(2) チラシ、商品カタログ、インターネットのウェブページ等における表示の例

チラシ、商品カタログ、インターネットのウェブページ等において、個別の商品価格の部分には「○○○円」と税抜価格のみを表示し、別途、消費者が商品を選択する際に目に付き易い場所に、明瞭に、「本チラシ(本カタログ、本ウェブページ等)の価格は全て税抜表示となっています。」といった表示を行う。

第4 旧税率に基づく税込価格等で価格表示されている場合の誤認防止措置

消費税法第63条に規定する総額表示義務は、その時点で適用される税率に基づく税込価格を表示することを求めるものであるが、消費税率引上げの前後においては、値札の貼替えが間に合わない等の事情により、新税率の適用後においても一時的に旧税率に基づく税込価格の表示が残る場合や、前もって値札の貼替えが行われることにより、新税率の適用前から新税率に基づく税込価格の表示が行われる場合も生じ得るところであり、これらの場合も本特例の対象となり得る。

このような場合における誤認防止措置としては、例えば以下のような表示が該当する。

なお、店内等の一部の商品等についてのみ旧税率又は新税率の表示を行う場合には、第2の2の考え方により、どの商品等の価格が旧税率又は新税率の表示となっているのかを明らかにする必要がある。

1 新税率の適用後においても一時的に旧税率に基づく税込価格の表示が残る場合

個々の値札等においては「○○○円」と旧税率に基づく税込価格を表示し、別途、店内の消費者が商品等を選択する際に目に付き易い場所に、明瞭に、「旧税率(8%)に基づく税込価格を表示している商品については、レジにてあらためて新税率(10%)に基づき精算させていただきます。」といった掲示を行う。

2 新税率の適用前から新税率に基づく税込価格の表示が行われる場合

個々の値札等においては「○○○円」と新税率に基づく税込価格を表示し、別途、当該商品の置かれている棚等の消費者が商品等を選択する際に目に付き易い場所に、明瞭に、「既に新税率(10%)に基づく税込価格を表示している商品については、9月30日まではレジにて8%の税率により精算させていただきます。」といった掲示を行う。


(注)本ガイドラインは、消費税率の 10%への引上げに向けて、記述の修正を行っています。(平成31年3月29日)

光成マーケット

当オンラインストアは医薬品の適正流通の為、国内の医療関係者の方を対象としたサービスを提供しております。

一般の方の医薬品の売買は、法律で禁止されておりご利用頂けません。

あなたは医療関係者ですか?

FAQ:お困りの方はこちら